Question 1

原価計算における原価要素の分類に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

Accepted Answer

工場長の給料のように複数の製品の製造に共通して発生する原価は、製造間接費として各製品に配賦される。。【解説】複数の製品の製造に共通して発生し、特定の製品に直接跡付けることができない原価(工場長の給料など)は製造間接費に分類され、一定の配賦基準(直接作業時間や機械稼働時間など)に基づいて各製品へ配賦されます。【他の選択肢が誤りの理由】①は直接費と間接費の定義が逆になっており誤りです。特定の製品との対応関係を直接把握できる原価が直接費、把握できない原価が間接費です。②は誤りです。材料費・労務費・経費という原価の形態による分類と、直接費・間接費という製品との関連性による分類は別の基準に基づくものであり、両者は組み合わせて用いられます。④は誤りです。直接費は実際にその製品のために発生した金額を直接跡付けて集計する賦課という方法によるものであり、一定の基準で配分する配賦は間接費に用いる方法です。

Question 2

ある製品の標準原価カードでは、直接材料費の標準単価は@400円、標準消費量は1個あたり3kgと設定されている。当月の実際生産量100個に対し、実際消費量は290kg、実際消費価格は@420円であった。直接材料費の価格差異として正しいものはどれか。なお、不利差異には△を付すこと。

Accepted Answer

△5,800円。【解説】直接材料費の価格差異は、(標準単価-実際単価)×実際消費量で計算します。本問では(400円-420円)×290kg=△5,800円となり、実際単価が標準単価を上回ったため、不利差異(原価が予定より多くかかった)を意味する△5,800円が正しい価格差異です。【他の選択肢が誤りの理由】①の4,000円は、標準消費量100個×3kg=300kgと実際消費量290kgの差に標準単価400円を掛けた数量差異(300kg-290kg)×400円=4,000円の値であり、価格差異ではありません。②の△6,000円は、実際消費量290kgではなく標準消費量300kgを用いて(400円-420円)×300kg=△6,000円と計算してしまった誤りです。③の5,800円は、不利差異であるにもかかわらず符号を有利差異(△なし)としてしまった誤りです。

Question 3

ある製品の標準原価カードでは、直接労務費の標準賃率は1時間あたり1,500円、標準直接作業時間は1個あたり2時間と設定されている。当月の実際生産量50個に対し、実際直接作業時間は105時間、実際賃率は1時間あたり1,600円であった。直接労務費の賃率差異として正しいものはどれか。なお、不利差異には△を付すこと。

Accepted Answer

△10,500円。【解説】直接労務費の賃率差異は、(標準賃率-実際賃率)×実際直接作業時間で計算します。本問では(1,500円-1,600円)×105時間=△10,500円となり、実際賃率が標準賃率を上回ったため、不利差異である△10,500円が正しい賃率差異です。【他の選択肢が誤りの理由】②の△7,500円は、標準直接作業時間(50個×2時間=100時間)と実際直接作業時間105時間との差に標準賃率を掛けた時間差異(100時間-105時間)×1,500円=△7,500円の値であり、賃率差異ではありません。③の△10,000円は、実際直接作業時間105時間ではなく標準直接作業時間100時間を用いて(1,500円-1,600円)×100時間=△10,000円と計算してしまった誤りです。④の10,500円は、不利差異であるにもかかわらず△の符号を付し忘れた誤りです。

Question 4

ある工場では公式法変動予算により製造間接費を管理している。基準操業度(月間)は1,000直接作業時間、固定費予算月額は300万円、変動費率は1時間あたり800円である。当月の実際操業度は950時間、製造間接費実際発生額は385万円であった。製造間接費の予算差異として正しいものはどれか。なお、不利差異には△を付すこと。

Accepted Answer

△9万円。【解説】公式法変動予算における予算差異は、実際操業度における予算許容額から実際発生額を差し引いて計算します。予算許容額は、変動費率800円×実際操業度950時間+固定費予算300万円=76万円+300万円=376万円です。実際発生額385万円との差額は、376万円-385万円=△9万円となり、実際発生額が予算許容額を上回ったための不利差異です。【他の選択肢が誤りの理由】①の△15万円は、固定費率(300万円÷1,000時間=3,000円)を用いて(実際操業度950時間-基準操業度1,000時間)×3,000円として計算した操業度差異の値であり、予算差異ではありません。③の△5万円は、予算許容額の計算で実際操業度950時間ではなく基準操業度1,000時間を用いて800円×1,000時間+300万円=380万円としてしまい、380万円-385万円=△5万円と計算した誤りです。④の9万円は、不利差異の符号(△)を付し忘れた誤りです。

Question 5

個別原価計算と総合原価計算に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

Accepted Answer

個別原価計算では、製造指図書ごとに原価を集計し、完成した指図書の原価をその製品の原価とする。。【解説】個別原価計算は、顧客の注文に応じて種類の異なる製品を個別に製造する受注生産形態(造船、建設、機械装置など)に適した原価計算方法で、製造指図書ごとに原価を集計し、完成した指図書の原価をその指図書に係る製品の原価とします。【他の選択肢が誤りの理由】①は個別原価計算と総合原価計算が適する生産形態の説明が逆になっており誤りです。同種製品を連続して大量生産する企業には総合原価計算が、受注生産形態の企業には個別原価計算が適しています。②は製造指図書ごとに原価を集計する方法を総合原価計算の説明としている点が誤りで、これは個別原価計算の特徴です。④は誤りです。完成品換算量は、月末仕掛品を完成品に換算してその進捗度に応じた原価を配分するために総合原価計算で用いられる概念であり、指図書ごとに原価が確定する個別原価計算では用いません。

Question 6

ある工場の当月の生産データは次のとおりである(加工費についてのみ、先入先出法で計算する)。月初仕掛品:80個(加工進捗度50%)、当月投入:420個、完成品:400個、月末仕掛品:100個(加工進捗度40%)。先入先出法による加工費の完成品換算量(当月投入分)として正しいものはどれか。

Accepted Answer

400個。【解説】先入先出法では、月初仕掛品は当月中に加工が完了して完成したものとみなし、当月投入分の完成品換算量を独立して計算します。当月投入分の完成品換算量は、完成品400個から月初仕掛品の換算量(80個×50%=40個)を差し引き、月末仕掛品の換算量(100個×40%=40個)を加えて、400個-40個+40個=400個となります。【他の選択肢が誤りの理由】①の440個は、完成品400個に月末仕掛品換算量40個を加えただけで、月初仕掛品の換算量40個を差し引き忘れた誤りです。②の360個は、月初仕掛品の数量80個を進捗度で按分せずそのまま完成品から差し引いてしまった誤りです。③の420個は、当月投入の物量そのもの(420個)をそのまま完成品換算量として扱ってしまった誤りで、加工進捗度を全く考慮していません。

Question 7

ある工場では製造間接費を直接作業時間を基準に予定配賦している。年間の製造間接費予算は4,800万円、年間の予定直接作業時間は8,000時間である。当月の実際直接作業時間が650時間であった場合、当月の製造間接費予定配賦額として正しいものはどれか。

Accepted Answer

390万円。【解説】予定配賦率は、年間の製造間接費予算を年間の予定配賦基準数値(直接作業時間)で割って算出します。本問では4,800万円÷8,000時間=6,000円/時間が予定配賦率です。当月の予定配賦額は、この配賦率に当月の実際直接作業時間650時間を掛けた6,000円×650時間=390万円となります。【他の選択肢が誤りの理由】②の400万円は、年間の製造間接費予算4,800万円を単純に12か月で割った月割り額であり、実際直接作業時間に基づく予定配賦額の計算方法によるものではありません。③の312万円は、予定配賦率を6,000円ではなく誤って4,800円と計算してしまった場合に生じる金額です。④の450万円は、実際直接作業時間650時間ではなく750時間を用いて計算してしまった場合に生じる金額です。

Question 8

過去6か月間の実績のうち、最高操業度は生産量500個のときの原価620万円、最低操業度は生産量300個のときの原価460万円であった。高低点法により変動費率(1個あたり)を求めるといくらになるか。

Accepted Answer

8,000円。【解説】高低点法では、最高操業度と最低操業度における原価の差額を、両者の操業度(生産量)の差で割ることで変動費率を求めます。本問では原価の差額(620万円-460万円=160万円)を生産量の差(500個-300個=200個)で割り、変動費率=160万円÷200個=0.8万円/個=8,000円/個となります。【他の選択肢が誤りの理由】①の12,500円は、生産量の差200個を原価の差160万円で割るなど、分子と分母を逆にして計算した場合に生じる金額です。③の13,500円は、最高操業度と最低操業度それぞれの原価・生産量を単純に合計・平均して(620万円+460万円)÷(500個+300個)のように計算した場合に生じる金額であり、固定費の影響を除去できていません。④の8,800円は、最低操業度の原価を460万円ではなく444万円と読み違えた場合に生じる金額です。

Question 9

実際原価計算と標準原価計算に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

Accepted Answer

標準原価計算では、設定した標準原価と実際原価を比較して原価差異を分析し、原価管理にも役立てる。。【解説】標準原価計算では、科学的・統計的な分析等に基づいてあらかじめ標準原価(達成すべき原価水準)を設定し、これと実際原価とを比較することで原価差異を分析し、原価管理や業績評価、迅速な原価把握に役立てます。【他の選択肢が誤りの理由】①は実際原価計算の説明を標準原価計算のものとして述べており誤りです。実際に発生した原価をそのまま製品原価とするのは実際原価計算であり、原価差異という概念が生じるのはむしろ標準原価計算においてです。②は標準原価計算の説明を実際原価計算のものとして述べており誤りです。事前に目標原価を設定するのは標準原価計算の特徴です。④は誤りです。実際原価計算はもちろん、標準原価計算によって計算した原価も、原価差異を適切に処理することで棚卸資産の評価や売上原価の算定に用いることができます。

Question 10

全部原価計算と直接原価計算に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

Accepted Answer

直接原価計算では、原価を変動費と固定費に分け、固定製造原価は期間原価として当期の費用とする。。【解説】直接原価計算は、原価を変動費と固定費に分解し、変動製造原価のみを製品原価とする方法です。固定製造原価は、製品原価に含めず、発生した期間の費用(期間原価)として損益計算書に計上します。CVP分析など短期の利益計画に活用しやすいのが特徴です。【他の選択肢が誤りの理由】①は誤りです。固定製造間接費を含むすべての製造原価を製品原価とするのは全部原価計算の特徴であり、直接原価計算ではありません。②は全部原価計算と直接原価計算の説明が入れ替わっており誤りです。変動製造原価のみを製品原価とし、固定製造原価を期間原価とするのは直接原価計算の特徴です。③は誤りです。直接原価計算による損益計算書は、売上高から変動費を差し引いて限界利益(貢献利益)を計算し、そこから固定費を差し引いて営業利益を計算するという段階的な区分が特徴であり、この区分こそが直接原価計算の意義です。

原価計算の一問一答