問11-9
リカードが唱えた比較優位論の考え方について、最も適切な記述はどれか。
- ①比較優位論によれば、各国が機会費用の低い財の生産に特化し貿易を行うことで、両国とも利益を得られる。
- ②比較優位論によれば、両財について生産性が相手国より低い国は、貿易によって一切利益を得ることができない。
- ③比較優位は、各財の生産に必要な絶対的な労働投入量の大小のみによって一意に決定される概念である。
- ④比較優位論は、両国の生産技術が全ての財について完全に同一であることを常に前提とする理論である。
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正解
①比較優位論によれば、各国が機会費用の低い財の生産に特化し貿易を行うことで、両国とも利益を得られる。
解説
リカードの比較優位論によれば、各国が自国にとって相対的に機会費用(他の財の生産をどれだけ犠牲にするか)の低い財の生産に特化し、それぞれの財を貿易し合うことで、両国とも自国だけで生産する場合よりも多くの財を消費できるようになり、双方が利益を得られる。
他の選択肢が誤りの理由
②は両方の財について生産性が相手国より低い国であっても、相対的に不利さの小さい財に特化すれば比較優位を持ち、貿易によって利益を得られるとされるのであり、一切利益を得られないという記述は誤りです。③は比較優位は各財の絶対的な労働投入量の大小ではなく、2財間の相対的な生産性(機会費用)の比較によって決まる概念であるため誤りです。④は比較優位論は、両国の間で相対的な生産性(技術水準)に差があることを前提として成立する理論であり、両国の生産技術がすべての財について完全に同一であることを前提とするという記述は、比較優位が生じる余地をなくしてしまうため誤りです。
リカードの比較優位論によれば、各国が自国にとって相対的に機会費用(他の財の生産をどれだけ犠牲にするか)の低い財の生産に特化し、それぞれの財を貿易し合うことで、両国とも自国だけで生産する場合よりも多くの財を消費できるようになり、双方が利益を得られる。
他の選択肢が誤りの理由
②は両方の財について生産性が相手国より低い国であっても、相対的に不利さの小さい財に特化すれば比較優位を持ち、貿易によって利益を得られるとされるのであり、一切利益を得られないという記述は誤りです。③は比較優位は各財の絶対的な労働投入量の大小ではなく、2財間の相対的な生産性(機会費用)の比較によって決まる概念であるため誤りです。④は比較優位論は、両国の間で相対的な生産性(技術水準)に差があることを前提として成立する理論であり、両国の生産技術がすべての財について完全に同一であることを前提とするという記述は、比較優位が生じる余地をなくしてしまうため誤りです。